フリーターの手取りはいくら？平均額と手元に残すコツ

フリーターの手取りはいくら？月収・年齢別の平均額

はじめに前提をお伝えします。
実は「フリーターの平均手取り」をそのまま示した公的統計はありません。

参考になるのが、賃金構造基本統計調査の「正社員・正職員以外」の賃金です。
ただしこれは、フルタイムに近い働き方をする一般労働者が対象で、短時間労働者は別に集計されています。
契約社員や派遣社員も含むため、フリーター（一般に15〜34歳のパート・アルバイトなど）とは完全には一致しない参考値です。

この参考値では、平均賃金は月24万1,700円（額面・所定内給与額）でした。
これを一定の条件で試算すると、手取りは月およそ19万円〜20万円が目安になります（自社試算）。

ここからは、月収別・年齢別に詳しく見ていきます。

▼出典
厚生労働省｜令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況

月収別の手取りの目安

自分の手取りは、額面から税金・社会保険料を引いて求めます。

社会保険に加入する場合、手取りは額面の約8割が目安です。
（低収入帯ほど税負担が小さく、手取り率は高くなります）

額面別の手取りの目安（社会保険に加入する場合の自社試算）は次のとおりです。

実際の手取りは、扶養の有無や住む地域、社会保険に加入しているかによって変わります。
あくまで目安としてご覧ください。

年齢・性別による平均の違い

参考値である「正社員・正職員以外」の額面賃金（所定内給与額）を、年齢・性別で見ると次のとおりです。

いずれも手取りではなく額面である点にご注意ください。

男女計では20代前半から30代にかけて緩やかに上がり、その後はほぼ横ばいです。

正社員のように大きく昇給しにくい傾向が読み取れます。
（この数値は額面であり、フリーターと完全に一致しない参考値です）

▼出典
厚生労働省｜令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況

フリーターの手取りの計算方法｜額面から引かれるもの

手取りは、額面から税金と社会保険料を差し引いて計算します。
何がいくら引かれるのかを知ると、自分の手取りを見積もれるようになります。

ここでは、手取りのざっくりした計算式、引かれる税金の内訳、社会保険料の内訳、そして年収別の手取り試算の順に見ていきます。

手取りをざっくり出す計算式

手取りは、次の式で求められます。

細かく計算する前の目安としては、額面の約8割と覚えておくと便利です。
たとえば額面20万円なら、手取りはおおよそ16万円が目安になります。

ただし、実際の手取り率は扶養の状況や収入額によって変わります。
正確に知りたい場合は、次の税金と社会保険料の内訳を確認しましょう。

給与から引かれる税金の内訳

給与から引かれる税金は、所得税と住民税の2つです。

所得税は、その年の所得に対してかかる税金で、収入が多いほど税率が上がります。

フリーターの収入帯では、おおむね5％が適用されます。
2026年分（令和8年分）は、給与所得控除74万円と基礎控除104万円により、給与収入178万円までは所得税がかかりません。

住民税は、前年の所得をもとに計算し、翌年に納める仕組みです。
所得に対して、原則10％の所得割と定額の均等割がかかります。
前年の所得をもとにするため、働き始めた初年度は、住民税が給与から天引きされないことがあります。

▼出典
国税庁｜令和8年度税制改正による所得税の基礎控除の引上げ等について

給与から引かれる社会保険料の内訳

フリーターが社会保険（健康保険・厚生年金）に加入するかどうかは、働き方によって決まります。

※加入しない場合は、国民健康保険・国民年金を自分で納めます。
（親の扶養に入っている場合は負担が変わります）

社会保険に加入する場合、給与から引かれるおもな保険料は次のとおりです。

健康保険と厚生年金は労使折半で、本人の負担は料率の半分です。

これらを合わせると、給与から引かれる社会保険料などは額面のおおよそ15％前後です。
（40歳以上は、これに介護保険料が加わります）

子ども・子育て支援金は、今後段階的に引き上げが予定されています。

▼出典
日本年金機構｜短時間労働者に対する健康保険・厚生年金保険の適用の拡大
全国健康保険協会｜令和8年度の保険料率（東京都）
こども家庭庁｜子ども・子育て支援金制度について

年収別の手取りシミュレーション（150万／200万／250万）

2026年（令和8年分）の所得を前提に、年収別の手取りを試算します。

下表は、単身・扶養なし・40歳未満・東京都で社会保険に加入した場合の概算です。

※所得税は、2026年分（令和8年分）の給与所得控除74万円・基礎控除104万円（課税ライン178万円）で計算しています。
年収178万円までは所得税がかからないため、150万円・200万円は0円です。

※住民税は、その年の所得に対して原則翌年度（2026年分なら2027年度）に課税されます。

上表の住民税は概算で、自治体や今後の制度改正によって変わります。

手取り率はおおよそ80〜84％で、「額面の約8割」という目安とほぼ一致します。

▼試算の根拠
国税庁｜令和8年度税制改正による所得税の基礎控除の引上げ等について
全国健康保険協会｜令和8年度の保険料率（東京都）
厚生労働省｜雇用保険料率について
こども家庭庁｜子ども・子育て支援金制度について

※手取り額は上記の税率・控除・保険料率をもとにした当社試算です。

フリーターと正社員で手取りはどれくらい違う？

正社員とフリーター（非正規）では、平均賃金を比べると差があります。

ただし、比較する集団は年齢・勤続年数・労働時間などの構成が異なるため、雇用形態だけが差の原因とは限りません。

この前提のうえで、額面・手取りの差、昇給・賞与・退職金の差、福利厚生の差の3つを見ていきます。

額面・手取りの差

まず、毎月の給料そのものを平均で比べると差があります。

令和7年のデータでは、正社員（正社員・正職員）の平均賃金は月35万8,800円、フリーターを含む非正規（正社員・正職員以外）は月24万1,700円でした。
（いずれも額面・所定内給与額）

平均で見た額面の差は、月およそ11万7,000円です。
これを手取りに直しても、月8〜9万円ほどの差になります。

ただし前述のとおり、両者は年齢や勤続年数などの構成が異なる点には注意が必要です。

▼出典
厚生労働省｜令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況

賞与・昇給・退職金の差

毎月の給料以外にも、昇給・賞与・退職金で差が見られます。

3つを順に見ていきます。

昇給の差

年齢別の賃金（正社員・正職員と、正社員・正職員以外）を比べると、正社員は年齢とともに大きく上がる一方、非正規はほぼ横ばいで推移します。

正社員は20代前半から50代後半にかけて賃金がおよそ1.7倍に伸びるのに対し、非正規はほとんど変わりません。

賞与の差

賞与は、就業形態別のデータで比べます。
（前項の月収とは区分が異なる点にご注意ください）

フルタイムで働く一般労働者と、フリーターの多くが含まれるパートタイム労働者では、年間の賞与など（特別給与）に次の差があります。

（令和6年の月平均を12ヵ月分に換算した目安です。）

退職金の差

退職給付制度がある企業で、定年まで勤めた人（勤続20年以上・45歳以上の定年退職者）の退職金の平均額は、次のとおりです。

フリーターはこうした退職金制度の対象外になることが多く、長く働いても受け取れないのが一般的です。

老後資金の準備という点でも、差が生まれます。

▼出典
厚生労働省｜令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況
厚生労働省｜毎月勤労統計調査（令和6年）
厚生労働省｜令和5年就労条件総合調査 結果の概況

福利厚生の差

給料そのもの以外に、「福利厚生」にも差が出やすくなります。

福利厚生は、法律で義務づけられた法定福利（社会保険など）と、企業が任意で用意する法定外福利（各種手当・社宅など）の2つに分かれます。

※社会保険（法定福利）は正社員だけの制度ではなく、要件を満たせばフリーターも加入対象で、会社が任意に対象外にはできません。
なお健康保険・厚生年金の保険料は労使で折半しますが、雇用保険は事業主の負担割合が大きくなります。

こうした福利厚生の差は給与明細に表れにくいものの、正社員との実質的な待遇の差につながります。

フリーターの手取りに関わる「年収の壁」（税金・社会保険）

年収が一定額を超えると、税金や社会保険料の負担が生じる「年収の壁」があります。
ただし、超えた直後に手取りが一時的に減る「逆転」が起きやすいのは、主に社会保険の壁です。

制度は改正が続いています。

ここでは2026年時点の内容を整理しますが、最新の情報は公式サイトや勤務先で確認してください。

税金がかかる壁（所得税・住民税）

2025年・2026年の税制改正で、所得税がかからない年収は大きく引き上げられました。

2026年分（令和8年分）は、給与所得控除74万円と基礎控除104万円により、給与収入178万円までは所得税がかかりません。

※住民税は収入1円からではなく、非課税限度額（給与でおおむね100万〜110万円）を超えるとかかり始めます。

また税金は、壁を少し超えても税額が少しずつ増えるだけで、手取りが逆転して減ることは基本的にありません。

▼出典
国税庁｜令和8年度税制改正による所得税の基礎控除の引上げ等について

社会保険の壁（106万円・130万円・150万円）

手取りが一時的に減る「逆転」が起きやすいのは、社会保険の壁です。

※106万円の月収8.8万円要件は、2026年10月に撤廃が予定されています。

また2026年4月からは、労働契約から見込まれる年間収入で扶養を判定する扱いも始まっています。

▼出典
日本年金機構｜19歳以上23歳未満の方の被扶養者認定における年間収入要件の変更
日本年金機構｜短時間労働者に対する健康保険・厚生年金保険の適用の拡大

税金の壁は、超えても手取りが緩やかに増えていくだけです。

一方、社会保険の壁を超えて保険料の負担が始まると、手取りが一時的に減ることがあります。
ただしこれも収入を増やせば解消されるため、壁を気にして働きを抑えるより、大きく超えて働くほうが最終的な手取りは増えます。

なお、親の扶養は税金と社会保険で基準が異なります。

両方を確認したうえで働き方を選びましょう。

フリーターが手取り15万円・18万円・20万円を稼ぐには？

目標の手取りから逆算すると、必要な働く時間が見えてきます。

手取りは額面の約8割なので、「目標の手取り÷0.8＝必要な額面」で計算し、それを時給で割ると必要な労働時間が求められます。

時給別の目安は次のとおりです。

※額面は手取り÷約0.82で計算した目安（社会保険に加入する場合）です。
時給は一例で、実際は地域や職種で変わります。

上記は「時給×労働時間」の単純計算です。

週40時間を超えて働く分には、本来2割5分以上の割増賃金がつきます。
割増を含めると、実際にはこれより短い時間で同じ手取りに届く場合があります。

手取り15万円に必要な労働時間

手取り15万円には、額面で約18万3,000円が必要です。
時給1,200円なら、月およそ152時間、週にすると約35時間です。

週5日・1日7時間ほどのペースで届く、比較的現実的な水準といえます。

手取り18万円に必要な労働時間

手取り18万円には、額面で約22万円が必要です。
時給1,200円なら、月およそ183時間、週にすると約42時間になります。

ほぼフルタイムに近い働き方が求められます。

手取り20万円に必要な労働時間

手取り20万円には、額面で約24万4,000円が必要です。
時給1,200円なら、月およそ203時間、週にすると約47時間です。

残業や休日出勤に近い長時間労働となり、体力的な負担は大きくなります。

手取りを増やす働き方（高時給・夜勤・掛け持ち）

同じ手取りでも、時給が高いほど短い時間で到達できます。
時給の高い仕事を選ぶ、夜勤や早朝など割増のつく時間帯で働く、掛け持ちで収入源を増やす、といった工夫が効果的です。

実際、表のとおり時給が1,100円から1,300円に上がるだけで、必要な労働時間は月に20〜30時間ほど減ります。

働く時間を増やすより、時給を上げるほうが体への負担は軽くなります。

こうした「高時給で効率よく稼ぐ」働き方の代表例が、後にご紹介する "リゾートバイト" です。

フリーターの手取りと生活費・貯金の関係

手取りが同じでも、生活費の大きさによって手元に残るお金は大きく変わります。
とくに一人暮らしか実家暮らしかで、貯金のしやすさは大きく違ってきます。

ここでは、生活費の内訳、実家との差、手取り別に貯金できる金額の目安を見ていきます。

一人暮らしフリーターの生活費内訳

一人暮らしの場合、生活費は1ヵ月あたり約17万円が目安です。

2025年平均の単身世帯の内訳は次のとおりです。

※「住居」費は持ち家の人を含む平均のため、実際より低めに出ています。
賃貸で一人暮らしをする場合の家賃は、都市部では月5〜7万円程度になることもあり、その分、生活費の合計はさらに大きくなります。

※この統計の単身世帯には、持ち家の人や高齢者も含まれます。
若いフリーターだけの数値ではないため、あくまで全国平均の目安としてご覧ください。

▼出典
総務省統計局｜家計調査（2025年平均・単身世帯）

実家暮らしと一人暮らしで残るお金の差

同じ手取りでも、実家暮らしと一人暮らしでは手元に残るお金が大きく変わります。

手取り18万円の場合で比べてみましょう。

一人暮らしは家賃・食費・光熱費などで生活費が約17万3,000円かかるため、手取り18万円では手元にほとんど残りません。

一方、実家暮らしは家賃がかからず、食費や光熱費も抑えられるため、生活費を大きく減らせます。
（ここでは家に入れる生活費や通信費・交際費などで月約6万円と仮定）

その結果、同じ手取り18万円でも、残るお金には月10万円以上の差が生まれます。

※一人暮らしの生活費は家計調査（全国平均）の数値、実家暮らしの生活費は一例（仮定）です。
実際は各家庭の状況によって変わります。

手取り別に貯金できる金額の目安

一人暮らしの場合、手取りから生活費を引いた残りが貯金の目安になります。

全国平均の支出（約17万3,000円）を当てはめると、次のようになります。

これは全国平均の支出を当てはめた場合の目安です。
実際の支出は住まいや暮らし方で変わりますが、一人暮らしのフリーターは、手取り20万円でも貯金に回せる額が限られやすいことがわかります。

一方で実家暮らしや、家賃・食費がかからない環境であれば、同じ手取りでも貯金できる金額は大きく増えます。

「いくら稼ぐか」だけでなく「いくら残せるか」が、貯金を左右する重要なポイントです。

手取りを効率よく残すならリゾートバイトという選択肢

ここまで見てきたとおり、手元にお金を残すカギは「生活費をどれだけ抑えられるか」です。
生活費を大きく減らせる働き方のひとつが、住み込みで働く "リゾートバイト" です。

ここでは、なぜ生活費を抑えられるのか、なぜ貯金しやすいのか、そして求人の探し方を整理します。

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寮費・食費・光熱費がかからない仕組み

リゾートバイトは、観光地のホテルや旅館などに住み込みで働く働き方です。
ダイブでは、寮費・光熱費・食費がすべて無料の求人も多く取り扱っています。

一人暮らしでは生活費の大半を占める家賃・食費・光熱費を抑えられるため、手取りが生活費で消えにくくなります。

前の章で見た「一人暮らしは手取り18万円でも手元に7,000円ほどしか残らない」状況とは、条件が大きく変わります。

※寮や食事の条件は求人ごとに異なり、一部が有料の場合もあります。

短期間でまとまった貯金ができる理由

家賃や食費といった生活費がほとんどかからないため、手取りの多くをそのまま貯金に回せます。
同じ手取りでも、一人暮らしより手元に残るお金は多くなります。

固定費がかからないぶん、働いた期間の収入が手元に残りやすく、数ヵ月の勤務でまとまった額を貯めることもできます。

▼収支例
・時給1,200円
・寮費・光熱費無料
・休日含め3食食事支給　の場合

一方で、慣れない土地での寮生活になることや、契約期間の途中では辞めにくい場合があることなど、事前に知っておきたい点もあります。
条件や勤務地をよく確認したうえで選ぶことが大切です。

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まとめ｜フリーターの手取りを理解して手元に残るお金を増やそう

フリーターの手取りは、額面の約8割が目安です。

2026年は改正により、年収178万円までは所得税がかからず、社会保険では106万円・130万円（19〜22歳は150万円）といった「年収の壁」があります。

そのうえで大切なのが、同じ手取りでも最終的に残るお金は「生活費をどれだけ抑えられるか」で大きく変わる、という視点です。
一人暮らしでは手取り18万円でも生活費のほとんどが消えますが、家賃や食費がかからない環境なら、同じ収入でもしっかり貯金に回せます。

そのひとつの方法が、住み込みで生活費を抑えられる "リゾートバイト" です。
今の働き方でなかなかお金が残らないと感じているなら、生活費のかからない働き方も選択肢に加えてみてください。

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